みなさんこんにちは。広報担当です。
今回は、私たちが取り組んでいるDTC(Direct To Consumer)のWEBマーケティングの必要性についてご説明します。
医療関連企業が抱えるマーケティングの課題を解決に導く方法をご提案している私たちが、疾患・医薬品情報を患者・医療従事者にダイレクトにお届けするためにはどのような部分をどう改善するべきなのか？そのポイントをご紹介していきます！
医療業界におけるDTC(Direct To Consumer)とは？
DTCは、アパレルや化粧品など、直販ECサイトを通じて商品を購入するというビジネスモデルの呼び方です。しかし、医療業界でのDTCは、“疾患啓発活動”や“疾患啓発広告”のことを指しています。
今回は、私たちが医療業界のWEBマーケティングをする上で、DTC(主に疾患啓発活動)を重視しているのか、なぜDTCでお客様の抱える課題を解決へ導いていけるのかをご説明していきます。
医療業界のマーケティングには、独特の難しさがある
みなさんは、どの業界のマーケティングでも抱えている課題やターゲットへのアプローチの方法は同じだと思っていませんか？実は、マーケティング活動をする中でも、“医療業界ならでは”の難しさが障壁になっている場合があります。
まず、医療用医薬品は薬剤師による対面販売のみとなっています。製薬会社が直販したり、WEBサイトで販売できる商品ではないため、売上金額のような具体的な成果が見えにくいということがあります。
さらに、法律・業界ルールの制約が多いことや、取り扱う商品が患者さんの命に関わるということも懸念点になっているのではないでしょうか。
ほかにも、薬剤の採用に至る過程が複雑、使用までのハードルが高い点においても、様々なマーケティング手段に積極的に取り組めないことに影響していると言えます。
製薬会社・MR・ドクターが抱えるそれぞれの課題
医療業界が抱えるマーケティングの課題を語るうえで、製薬会社・MR(医薬情報担当者)・医師、それぞれが抱えている課題も深く関わっています。
MR数が減ってきている製薬業界では、一人ひとりのMRが担当する医師の数が増え、医師へのフォローがしきれていない状況にあります。
さらに、医師が薬剤の情報を取得する手段もMR頼りになっているケースも多くあり、MRも医師も、お互いに限られた時間の中でやり取りをしなくてはならず、インターネット全盛にも関わらず非効率な情報のやり取りをしなくてはならない環境に置かれています。
活かしきれていないWEBサイトやコンテンツが多い
情報のやり取りにインターネットを活用する時代となったことで、製薬会社で自社のWEBサイトを持っていない…という企業は殆どなくなりました。
しかし、今あるWEBサイトが、実際には活用されていないという実情が多く見受けられます。さらに、インターネットを取り巻く環境も少しずつ変わり始めています。
例えば、GoogleはWEBサイトのコンテンツの質・被リンクの質・内容を重視し、評価するように変化しています。
過去に作ったWEBサイトのままで、医療従事者、患者、それぞれに価値や意味のあるものになっているでしょうか？
作ったままになっているWEBサイトを再構築するためのチェックするポイントをいくつか挙げると…
・ユーザー視点の導線設計ができているか。
・分かりやすく使いやすいデザインになっているのか。
・ユーザーにとって魅⼒的なコンテンツが含まれているか。それらが埋もれていないか。
・SEO(上位検索結果)対策が出来ているか。
他にも確認する点はありますが、まずは基本的な点も再度確認していただくことが大切です。
「WEBサイトはあるけれど、それほど活用できていない」と感じている医療関係者の方は、どこに課題があるのか、改めてWEBサイトをチェックしてみてはいかがでしょうか。
医療現場における情報共有は、もっと効率化できる
今でも、製薬会社によるマーケティング活動の中⼼はMR(Medical Representative=医療情報提供者)になっており、患者にきちんとアプローチできていないケースが多いと考えられます。
製薬会社のマーケティングにおける顧客との関係は、BtoD(Business to Doctor)になっているため、製薬会社から医療従事者の間でのやり取りで完結しており、薬剤の情報を最も必要としている患者に製薬会社側から情報を伝える道筋が作られていないのです。
そこで、私たちが蓄積してきた医療に関する知識や情報をWEBマーケティングに活用し、患者さんや医療現場に必要な情報を直接届ける新たな手段としてDTCの可能性を導き出したのです。
WEBの強みで医療業界にデジタルトランスフォーメーションを！
人間ではなくて、WEBだからできること。そこに注目すると、今までMRや医師に頼っていた部分をWEBに任せられることに気付きます。
例えば、24時間365⽇休まず働くことや、多くの⼈に⼀⻫に情報提供ができること。
こういった特性を活かせば、薬剤の情報を必要としている人にいつでも届けることができますよね。同じ情報を正確に伝えるならば、人よりもWEBを使った方が効率は上がるのではないでしょうか。
距離・時間・費⽤の制約を超えるWEBをフル活用することで、医療に携わる関係者の方々、そして、患者さんの健康にも貢献できるのではないかと考えています。
“価値ある”WEBサイトだからできることとは？
まず最初に、すでに病気に罹って通院している患者さん(顕在患者)が、疾患啓発サイトを見たときに、疾患についての情報があることが必要です。
また、患者自身が抱えている疑問や悩みに答えてくれるコンテンツがあることも重要です。
そこに加えて、また診断されていない患者さんが症状などで検索した際に、疾患につながる情報があることで、医療機関受診まで繋げられる可能性が出てきます（①）。この結果、早期診断・早期治療を期待できます。
また、現在治療中の患者さんが疾病や薬剤について確認することは、病気の理解や治療、薬剤の効果についての追加学習にもなります。（②）医療の現場においては長時間説明する機会が少なく、説明を口頭だけでしても記憶に残りづらいとのデータもあります。
患者さんの知識・関心が高くなることにより、自身が積極的に治療方針の決定に参加し、その決定に従って治療を受ける“アドヒアランス”が進むことになります。服薬継続率を上げるための手段としてもWEBサイトが有効に活用でき、結果、患者さん自身のQOL(Quality Of Life)の向上にも貢献していくことができます。
上記の通り、製薬会社にとってDTCを実施することは、薬剤の処方を必要とする潜在患者を見つけることに加え、顕在患者の離脱率を改善し、処方の増加を可能にします。
DTCは、患者にメリットをもたらしながら、製薬会社の目指すビジネスゴールへとつなぐ、医療業界を改革するビジネスモデルなのです。
WEBサイトを通じて疾患啓発や服薬継続率を上げる未来へ
医療の技術は日々発達していますが、WEBサイトの活用については、まだ改善しなくてはならない部分が多いと感じています。
医療業界に特化した私たちが制作するWEBサイトを医療従事者や患者さんに提供することで、疾病や薬に対するアプローチやコミュニケーションが変わっていく未来を私たち自身も期待しています。
今回の記事をご覧になり、私たちのDTCマーケティングへの詳しい取り組みを知りたい方、興味を持ってくださった方は、下のリンクより資料をダウンロードしてみてください。
ブログではご紹介できなかった疾患啓発サイト制作のポイントなど、より詳しいサービス内容をご覧いただけます。
資料DLリンク：https://marke.members.co.jp/memberspaper39_medical.html
